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（作家・ジャーナリスト:青沼 陽一郎） 『週刊朝日』が今年5月末で休刊する。発行する朝日新聞出版が19日に発表した。事実上の廃刊だ。 同誌は1922年の創刊で、昨年2月に100周年を迎えていた。いわば出版社に先駆けた新聞社系週刊誌の老舗で、1950年代には発行部数が100万部を超えていた。 ただ、フリーランスとして同誌に寄稿していた私にとっては、劣悪な編集部の記憶しか残っていない。2008年に朝日新聞社から朝日新聞出版に発行元が移る以前のことだ。 そのひとつが、強烈なパワハラ体質だ。具体的に暴露する。 ■ 「事前の取り決めなど知らない。編集長の私が決めた通りにする」 いわゆる東電OL殺人事件の裁判を取材していた。被告人のネパール人男性は一審の東京地裁で無罪となり、二審の東京高裁判決が注目を集めていた。そこでも無罪であれば、見開きの2頁で私の原稿を掲載する打ち合わせが担当デスクとできていた。そして二審判決の当日を迎えた。 しかし、判決は逆転有罪。これで私の寄稿はなくなった。編集部でもこのネタは取り上げないということだった。 ところが、夕刻近くになって担当デスクから電話が入り、約束を裏切ることになると謝ってきた。編集長が他の筆者にこの裁判について寄稿させるというのだ。それが、やはり『週刊朝日』でのちに「ハシシタ事件」を引き起こした佐野眞一だった。彼はこの事件の著作もあって、同誌でも過去に寄稿していた。だから、事前の打ち合わせでも彼を差し置いていいのか念押ししたところ、編集部では彼に依頼しないということだった。 さすがにこれには抗議した。すると電話の相手が編集長に代わって、編集部との事前の取り決めなど知らない、私が決めたことだからそうする、と言い放った。高飛車な言い方だった。
そこで一旦は電話を切ったものの、このやりとりを聞いていた編集部内から、疑問の声があがったようだ。結局、2頁を3頁に増やして佐野眞一と私が折半して執筆するおかしなことになった。現存する当時の誌面が、その経緯を裏付ける。 因みに、この編集長というのが、のちに朝日新聞のコラム「素粒子」で、ハイペースで死刑執行の判を押し続けた当時の鳩山邦夫法務大臣のことを「死に神」と書いて、批判に晒されている。 ■ 「警察の捜査はいつもいい加減のはずであって」 それと最悪なのが記事の捏造。フェイクニュースだ。 ある日、やはり私の担当デスクから電話で、同誌に掲載された記事の取材対象者と会ってほしいと告げられた。交通事故にあった娘の捜査がいい加減で、調書にも事実と異なる嘘が書き立てられていることを現職の警察官が告白した記事で、まとめたのは女性のライターだった。どういう趣旨で会う必要があるのか、私にはよくわからなかったが、とりあえずその警察官と電話で話をして、嘘が書き立てられているという調書や捜査資料を見せてもらうことにした。 すると、記事の中で指摘している事実と異なる箇所というのは、実際には事故被害者からの指摘を受けて、すべて斜線が引かれて指摘のとおりに訂正され、適切に処理されたものだった。むしろ父親の警察官の意向を色濃く反映している。問題にはあたらない。それをあえて訂正もないまま捜査を終了したように記事が書き立てていた。つまり、記事のほうが嘘だったのだ。それで警察の捜査の不備を非難して、読者を欺いている。 とても許されるものではなかった。私は担当デスクにそのことを報告した。すると、この記事を編集した担当デスクに、直接そのことを話してほしい、ということだった。
そこで担当デスクに会って話をしたはいいが、それはそれで悪いことをしていないと言った。むしろ、こんな記事の不備を指摘する私のほうがおかしいとまで言った。その理由というのが、そもそも警察の捜査は総じていい加減なものであるはずだから、それを指摘するのに事実確認の必要はない、これくらいは許される、というものだった。 話にならない、とはこのことだった。この捏造記事とその顛末については、文藝春秋から発行されていた『諸君！』という月刊誌に書いた。その雑誌も既に休刊になっているが、その当時、この記事の見出しを新聞広告に載せるにあたって、朝日新聞は拒否してきた。それでも広告担当者に記事を読ませたところ、内容に納得して、朝日新聞にも掲載された。 この問題の担当者は、どういうわけか、それから『週刊朝日』の編集長に就いた。ところが、北朝鮮の拉致被害者で帰国した地村保志夫妻に取材した記者の隠し録りを無断で「インタビュー」として掲載して、大問題となり、編集長でありながら謹慎処分を受けるという、信じ難いことをやってのけている。 また、この記事を書いた女性ライターは、いまでも交通事故の記事をネットメディアに寄せている。それを目にする度に辟易する。 このことがあって、私は同編集部とは距離を置くことになった。それから、朝日新聞の第一線で活躍する記者に『週刊朝日』の編集部は社内では「掃きだめ」と囁かれていることを聞かされた。 それともうひとつショックだったのは、揉め事の間に入っていた私の担当デスクが、その後、自殺したことだった。『週刊文春』の記事で知った。社内では気の弱さが評判だったようで、あの体質が彼を自死に追い込んだのではないか、と私は疑っている。 ■ 瀬戸際にあるのは『週刊朝日』だけではない そんな内情からすれば、いつ廃刊になってもおかしくはないと感じていた。企業体質が企業を滅ぼすことはよくある話だ。ただ、今回の休刊には、雑誌業界の置かれた深刻な問題がある。 私の所属する日本文藝家協会から機関紙といっしょに、2018年から19年にかけて「本の未来研究リポート」というものが送られてきていた。それによると、出版販売推定金額は1996年をピークに20年が過ぎた2017年にはその半分にまで落ち込んでいる。しかも、書籍の販売はピーク時に比べて34.6％減少したのに対して、雑誌の販売は58.1％の減少。ずっと雑誌が出版界をリードしてきたはずが、2016年には書籍の販売が雑誌を上回るまでになった。
あの当時の『週刊朝日』の担当デスクからも、雑誌の実売が30万部を切ると運営が苦しくなる、と聞かされていたが、同誌が公表しているところによると2022年12月の平均発行部数は7万4125部とされる。実売はそれよりも少ない。もっとも売れている『週刊文春』でも発行部数は50万部を切っている。同じ新聞社系の老舗『サンデー毎日』は4万部を割り込み、もはや全国のコンビニの店舗数より少ない。 人口動態の変化に加えて、ネットメディアの台頭にスマートフォンの普及が大きな影響を与えていることは疑いの余地はない。 ■ 半値になっていた原稿料 実は、数年前に再び『週刊朝日』に記事を寄稿したことがある。編集部は一変し、編集長も良識の通じる人物だった。そこでも苦境は耳にしていたが、その時になにより驚かされたのは、原稿料が以前の半分になっていたことだった。もはや末期的であることを痛感せずにはいられなかった。 驕れる者も久しからず――。時代は確実に変化している。その当時に当たり前だったことが、いまでは認められないことも多々ある。いまさらながらの告白も、ただの恨み節に終わるかも知れないが、それでもそんな言葉が脳裏を過ぎっては、私にとってひとつの慰みになっている。
青沼 陽一郎
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