大洪水被害のネパール政府が呼びかけ「ヒマラヤ観光にたくさん来て」

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/6bea4cc3c91bbd4c41253da3c24f3e1141dfd085

9/3(木) 9:50配信、ヤフーニュースより

ネパールで世界最高峰のエベレストに登ろうとする登山家が泊まるベースキャンプ。［写真 AP＝聯合ニュース］

ネパール政府が復興に向け海外旅行客にヒマラヤ観光を多く訪れてほしいと訴えた。大洪水によって観光産業とネパール経済が受ける打撃を最小化するためのメッセージとみられる。 ブルームバーグによると、ネパールのパウデル観光相はフェイスブックに「ネパールが呼ぶ（#NepalCalling）というハッシュタグとともにあげた動画で「ネパールの山道やトレッキングコースは依然としてみなさんを待っている」としながらこのように明らかにした。 パウデル観光相は「ネパールを訪問するのは単純な休暇を意味するものではない。突発洪水というこの災害の悲劇と戦っている国に大きく役立つこと」と強調した。 先月26日にネパールと中国のヒマラヤ山岳地帯を襲った大規模洪水によりネパールだけでこれまで最小1114人が死亡し3916人が行方不明となっている。 583人に達する外国人行方不明者の多くが被害地域のヒンズー教の聖地を訪れた巡礼客やヒマラヤトレッキングに来た観光客であることがわかった。 貧しい農業国ネパールでヒマラヤ山岳地帯を中心にした観光産業は国の核心産業のひとつに選ばれる。 ネパールの観光産業規模は国内総生産（GDP）の6％水準だが、航空、宿泊、飲食、流通業など関連産業の影響力と雇用創出を考慮すればネパール経済の約10％を占めると推定される。 ネパール財務省の初期推算によると今回の大洪水の被害復旧費用は最大50億ドル（約7941億円）に達する。これはネパールの経済規模の10％に相当する金額だ。

わずか1時間で都市をのみ込む…氷河湖という「時限爆弾」におびえる3カ国（2）

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/be6ae6d51fbe66782181c096cc3b121d9d3083c1

9/3(木) 9:46配信、ヤフーニュースより

1日（現地時間）、ネパール・カトマンズのトリブバン大学病院の壁に、最近発生した大洪水で行方不明になった人々の写真と身元情報が貼られている。［ロイター＝聯合ニュース］

◇インドと中国でも洪水への不安…ネパールには被害復旧の余力なし ネパール大洪水が発生したヒマラヤ山脈でも、さらなる被害が懸念されている。国際学術誌「Journal of Hydrology」によると、ヒンドゥークシュ、カラコルム、ヒマラヤ地域にある氷河湖は、2000年から2022年までの間に325カ所増えた。同じ期間に、氷河湖の総面積は72.58平方キロメートル拡大した。ネパールをはじめ、インドや中国などで新たな洪水が発生する可能性が高いということだ。 危険が予想されているものの、これらの国々の防災対策は十分とはいえない。各国政府は衛星監視や水文センサーを活用して早期警報システムを構築しているが、崩壊の速度と規模に対応するには、既存の防災インフラがあまりにも不足しているとUPIは指摘した。 大規模な被害を受けたネパールも、自力での復旧に苦慮している。ネパール政府が推計した洪水の被害額は、同国の国内総生産（GDP）の10分の1に相当する50億ドル（約8000億円）に上る。しかし、ネパールではすでに公的債務がGDPの半分に達しているうえ、海外からの支援も不足しており、政府には復旧費用を負担する余力がないと、ニューヨーク・タイムズ（NYT）が伝えた。同日時点でネパールと中国の当局が集計した死者は累計1066人、行方不明者は4946人となっている。

わずか1時間で都市をのみ込む…氷河湖という「時限爆弾」におびえる3カ国（1）

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/3b212848a8420a55b8fb0495d4953cc88410952f

9/3(木) 9:46配信、ヤフーニュースより

洪水の危険性が高いペルーのパルカコチャ湖。この湖の下流にあるワラス市には、12万人以上が暮らしている。［ジャーマンウォッチ］

最近発生したネパールの大洪水を受け、南米の3カ国で不安が高まっている。ペルー、アルゼンチン、チリにまたがるアンデス山脈で、今回の災害と同様の「氷河湖決壊洪水（GLOF）」が発生するのではないかとの恐れが広がっているためだ。地球温暖化によって氷河が急速に溶けて氷河湖が増え、岩盤がもろくなるなか、これらの地域では洪水や地滑りの危険性が高まっていると、UPI通信が1日（現地時間）に報じた。 最も差し迫った危機に直面しているのはペルーだ。ペルー国立氷河・山岳生態系研究所（INAIGEM）のパオラ・モシェラ所長は現地メディアに対し、「ペルー国内には氾濫の恐れがある湖が528カ所あり、このうち58カ所は高リスクに分類されている」と語った。特にアンデス山脈に近いアンカシュ地域では、都市や主要インフラが、洪水や地滑りの想定経路上に位置している。 ◇パルカコチャ湖が決壊すれば住民12万人が危険に パルカコチャ湖は、その代表例だ。同湖から南西に23キロ離れた都市ワラスには、約12万人が暮らしている。約1700万立方メートルの水をたたえる湖に、温暖化によって溶けた氷河の一部が落下した場合、巨大な波が堤防を破壊し、1時間もたたないうちに市街地全体をのみ込む可能性がある。実際、1941年にはパルカコチャ湖が氾濫し、ワラス市の3分の1が壊滅した。最大で住民7000人が死亡したと推定されている。 アルゼンチンでは、ネパールと同様の大洪水を何度も経験している。2005年には、サンフアン州のエリソス湖の決壊により、3100万立方メートルもの水がわずか67分で流出し、250キロ以上にわたって下流域をのみ込んだ。この地域にはほとんど人が住んでいなかったため、人的被害は発生しなかった。 2013年にも、アンデス山脈南部のパタゴニア地域に近いウプサラ氷河付近で氷壁が崩壊し、せき止められていた大量の水と氷塊がオネリ湾へ流れ込み、津波級の波が発生した。現在、特に危険性が高いとされるのが、有名な観光都市エル・チャルテンだ。近くのトーレ湖で、氷河の崩壊などによる洪水が発生する可能性が高いためだ。 2万6000以上の氷河を有するチリでも警戒が強まっている。チリでは、首都圏と中部地域に暮らす数百万人の飲料水のほか、水力発電所や鉱山などもアンデス山脈一帯の河川に依存している。氷河が崩壊すれば、経済的、社会的に大きな打撃を受ける可能性がある。アイセンやマガジャネスなど、パタゴニア一帯でも氷河が急速に溶け、危険性が高まっている。 欧州のアルプス山脈でも、地滑りや洪水の危険性が高まっている。昨年5月、スイスのブラッテンでは、氷河の崩壊によって近くの山全体が崩れ、約900万立方メートルの岩石と氷が一気に谷へ流れ込んだ。これにより、村の面積の約90％が埋没した。迅速な事前警告によって住民約300人が避難し、人的被害は1人にとどまった。 2017年にも、スイスのボンドで大規模な地滑りが発生し、約310万立方メートルの岩石と土砂が水と混ざって村を襲い、登山客8人が死亡した。

土石流被災地への道路が1週間ぶり通行再開、中国チベット自治区

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9/3(木) 9:42配信、ヤフーニュースより

橋が流され、ジップラインの建設を待つ人々。9月2日、ヌワコット郡トリシュリで撮影。REUTERS/Francis Mascarenhas

Liz Lee　Ethan Wang [北京 ２日 ロイター] - 中国当局は、大規模な土石流で寸断されていた被災地に通じる唯一の道路が、約１週間ぶりに全面的な通行‌が再開されたと発表した。これにより大型重機が初め⁠て主要な被災地へ到達できるようになった。 大きな被害を受けたのは、Ｇ２１６国道のネパールとの国境に設置されたチベット自治区の吉隆検​問所につながる区間。中国当局はこれまで最前線の救助隊に対し、航空機で機材や物資を投下していたほか、‌一部の救助隊員は現場に到達するため山岳地帯を徒歩で移動していた。 中国国営中央テレビ（ＣＣＴＶ）によると、主要被災地には現在、多数の‌大型重機が到着しており、捜索‌活動を強化するための設備も搬入された。ＣＣＴＶは救助​隊やショベルカーの映像を放映するとともに、生命探知機器や捜索犬を備え‌た救助部隊が現地に投入されたと伝えた。 一方で断続的な降雨と険しい地形が作業の妨げとなって‌いる。作業員らは不安定な​崖と急流の川に挟まれた狭い峡谷で活動を続行。当局‌は、決壊すればさらなる洪水を引き起こす恐れのある上流の湖を監視してきたが、そ⁠のリスクは低下したとの認識を示した。ただ土砂崩れへの警戒は依然として残る。 ネパールでは当局が、新たな生存者発見への期待は薄れつつあるとの見方を示⁠した。これまでに少なくとも１１１４人が死亡し、約４０００人が​行方不明となっている。 チ‌ベット自治区側では中国政府の公式発表による死者数が２日に２１人へ増加し、行方不明者は５４１人となった。当局はこれまでに、行方不明者の中にネパール人１０４人、⁠インド人４９人、ラトビア人３３人、カナダ人６人が含まれていると発表してい⁠る。 ラトビアの駐中国大使は、自国大使館が中国外務省およびチベット当局と継続的⁠に連絡を取り、最新情報の把握に努めていると述べた。 カナダ政府も１日発表の声明で、中国‌外務省関⁠係者と定期的に連絡を取っていると説明した。中国側は、吉隆​県で行方不明となっているカナダ人の捜索活動が継続されていることを確認しているという。

日立、宇宙からインフラや災害を監視--「構造化電波」技術の初期検証に成功

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/f2c0022fbfbd11849dddafef8d8034e834004a98

9/3(木) 9:41配信、ヤフーニュースより

日立、宇宙からインフラや災害を監視--「構造化電波」技術の初期検証に成功の画像

　日立製作所は、宇宙空間から、インフラや災害の状況を3次元監視する「構造化電波」技術を開発し、人工衛星の搭載に向けた原理検証に成功したと発表した。 　9月3日から、東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催する同社グループ最大の年次イベント「Hitachi Social Innovation Forum 2026 JAPAN」で初めて公開する。 　今後、実用化に向けた取り組みを加速し、宇宙ビッグデータと社会インフラ／産業データ、AI解析技術を組み合わせて、「Lumada」ソリューションとしての提供を具体化する。 　また、同社の経営計画である「Inspire 2027」で掲げる宇宙ビッグデータの利活用の事例の1つに位置付け、災害リスクの低減やインフラ管理の効率化を支援。環境負荷の最小化を図り、持続可能で強靭（きょうじん）な社会インフラの実現に貢献するという。 　日立製作所 研究開発グループ Next Researchプロジェクトリーダの渡辺康一氏は、「地球観測データ市場は、2030年には約7000億ドルの市場規模が見込まれ、巨大な可能性がある。日立は、その市場に向けて、独自の構造化電波を開発した。人工衛星に搭載することを想定したアンテナ構成で構造化電波を放射する原理検証に成功した。夜間や天候を問わずに、高さ情報を含む3次元画像を、画像ゆがみのない形で取得が可能になり、災害監視や社会インフラ管理を『事後対応』から『予防・予知保全』に転換できるようになる」とした。 　構造化電波技術は、航空機／成層圏プラットフォーム（HAPS）や人工衛星を活用して、災害監視やインフラ管理の高度化に貢献する技術と位置付けられており、従来の電波観測では困難だった物体の3次元形状や動き、材質といった多変数データを同時に取得することで、軌道角運動量を用いて独自の電波制御が可能になる。 　天候や昼夜の影響を受けない特徴を持ち、通常の距離情報に加えて、高精度な3次元像や大気情報の取得が可能になるため、インフラの異常兆候や災害リスクの早期発見、迅速な意思決定を支援し、持続可能で安全安心な社会の実現に貢献できる。 　課題だった構造化電波の広がりを抑え、所定の方向へ高い指向性で放射する技術を開発し、衛星搭載に向けた原理検証に成功したという。 　従来は困難であった大気情報と地表物体の3次元分布を同時に把握することで、観測に必要な電波強度を確保し、全天候で、24時間体制での広域観測が可能になり、小さな変化を早期に捉え、災害監視やインフラ管理における迅速かつ的確な意思決定を支援することができる。 　衛星への搭載を想定したアンテナ構成により、波面構造を維持したまま、従来と比べ高い指向性で放射できることを確認しており、今後は、屋外での構造化電波送受信技術の実証を進めるとともに、パートナー企業や大学および研究機関と連携し、災害監視や社会インフラ管理などへの応用を進め、社会実装を進めるという。 　「宇宙からの広域観測の高度化を実現し、異常の早期把握や迅速な意思決定に貢献していく」としている。 　近年は、気候変動による自然災害の激甚化や、都市インフラの老朽化を背景に、鉄道や送電網、道路など、広域にわたる社会インフラの状態を継続的に把握し、異常の兆候を早期に捉えることの重要性が高まっている。 　だが、従来は気象の影響を受けたり、人工物や自然物が重なって捉えたりすることから、対象を見分けにくく、事象発生後の被害状況の把握と復旧が中心だった。 　また、これまでは地上での点検や、センサー計測が中心であったが、個別設備の詳細な把握には有効ではあるものの、広い範囲を継続的に把握するには時間や人手がかかるという課題があった。 　そこで、地上での詳細な計測に加え、広域な観測を組み合わせて、重点的に対策を検討していくための手段の一つとして、宇宙からの効率的な観測技術の利用が期待されていた。

全天候での3次元観測と、高い指向性を両立する2つの新技術 　これに対して日立では、2025年8月に、音波を用いた原理検証によって、物体の形状や動きなど、複数の特徴を取得できる可能性を示したほか、衛星観測への適用を見据えて、所定の方向へ高い指向性で放射する技術を開発。今回、新たに「高さ方向の情報を含む3次元観測に貢献する構造化電波を安定して生成する基盤技術」と、「宇宙から地上へ必要な強度で構造化電波を届ける宇宙用アンテナ構成」の2つの技術を開発した。 　前者では、円形アレイアンテナを構成する複数のアンテナ素子の位相を制御し、構造化電波ならではの渦状の位相構造を安定して生成。これにより、高さ方向の情報に加え、物体の形状や動きも捉える高精度な3次元観測への応用が期待できる。「方位角検出能力を持つ渦電波（OAM電波）を、独自手法によって重ね合わせた構造化電波を、レーダー技術に応用している」（日立製作所 研究開発グループ Next Researchリーダ主任研究員の舟根司氏）という。 　後者では、生成した構造化電波を、オフセットパラボラアンテナで反射させることで、円形アレイアンテナのみを用いた方式と比べて、波面構造を維持したままビーム発散角を低減し、高い指向性で放射する。 　宇宙から高さ方向の情報を含む3次元観測に活用するには、電波を地上に十分な強度で届けることが必要であるが、円形アレイアンテナのみを用いた従来方式は電波が広がりやすく、強度の維持が難しいため、特徴に関する情報を安定して取得するには、観測に必要な強度を確保できる放射方式の実現が課題だった。 　新たな技術では、電磁界シミュレーションによる解析において、ビーム発散角を、29度から6度へ低減しており、電波暗室内の実験においても約6度に低減する結果が得られたという。 　今回の2つの技術により、衛星搭載を想定したアンテナ構成の妥当性を確認するとともに、宇宙から地上を観測する際に必要となる強度の確保に向けた見通しを得ることができたという。 2028年に航空機での実証開始、AI解析を掛け合わせ予防保全へ 　現在は、フェーズ1として、電波暗室や地上屋外での送受信技術を確立しており、2028年にはフェーズ2として、航空機を用いた実証実験を開始し、宇宙空間を見据えた実フィールドで技術検証を開始する。この実証実験は世界初になる見込みだ。 　さらに、2030年には、航空機での商用データサービスを開始し、Lumadaソリューションとして、地球観測データ市場への本格参入を図る。また、2033年のフェーズ4では、人工衛星に搭載して、打ち上げを行い、宇宙空間での運用を開始する。さらに、2035年にはフェーズ5として、衛星地球観測事業を本格展開する考えを示した。 　具体的な用途として、衛星による3次元変位データなど、多様な情報を集約。これをモデルによってAI解析し、橋などのインフラの補修時期を示すなど、予兆診断が可能になるという。また、鉄道事業における線路や周辺設備のほか、エネルギー施設の保全などにも応用できると考えている。 　地上インフラ設備のモニタリングにおいては、観測対象の大気層、地上層、地形層を、独立したレイヤーとして分離、3D化して抽出。高度な解析を実現するとした。 　日立製作所の渡辺プロジェクトリーダは、「先ごろ、ネパールで発生した大洪水では、雪の塊と、岩の塊が同時に崩落したことが原因とされているが、氷がどのぐらいの状態で溶けているのかが分かっていれば避けられた可能性がある。電波や光では氷や雪の状況が分からないという課題がある。構造化電波であれば、崩落を予測できたかもしれない」としたほか、「豪雨や台風の発生、地震の発生などに関しても、より詳細な予測ができるかもしれない」とした。 　日立製作所は、2001年度に、ハードウェアを中心とした宇宙事業から撤退した経緯があるが、数年前から新たなプロジェクトとして宇宙事業への参入を模索しており、データの観点から宇宙分野での事業化を目指していくことになる。

ネパール土石流、生存者発見の望み薄れる 依然4000人超が不明 当局はトンネルの捜索を強化

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/80b03945db46fd731af820ab499b2726f100062b

9/3(木) 8:51配信、ヤフーニュースより

ネパール・ラスワ郡で2日、水力発電所のトンネルでの救助活動が強化された。ヒマラヤ山脈で氷河が崩落し、土石流が同国に甚大な被害をもたらしてから1週間が経過した。当局は同日、依然行方不明となっている数千人の中から、これ以上生存者が見つかる望みは薄れつつあると明らかにした。 当局によると、水力発電関連施設の被災現場からこれまでに279人が救出されたが、少なくとも639人が依然行方不明で、その一部はトンネル内に閉じ込められているとみられている。またネパール全土では、死者少なくとも1114人、行方不明者⁠は約4000人に上っている。 ネパール軍の報道官によると、救助隊は複数の水力発電所のトンネル内に閉じ込められているとみられる生存者の捜索を続けている。これらの発電所内には、人が滞在できる空間や部屋があるという。 トンネル内の救出作業には、インド・中国・米国からの専門救助チームが加わっているという。

「韓国人が行方不明のトンネル、入り口は巨大な岩でふさがれていた」ヒマラヤのシェルパが証言（2）

 Source：https://news.yahoo.co.jp/articles/c470ebe897f4cb9ba4933a4046d3eb879d5977b0

9/3(木) 7:45配信、ヤフーニュースより

チリメ水力発電所のトンネルを捜索中、米の乾物（チウラ）で食事を済ませるジェンジェン・ラマ氏（中央）と同僚ら。［SNS キャプチャー］

ジェンジェン氏がフェイスブックに投稿した映像からは、現場の過酷な状況がうかがえる。チリメのトンネル前は泥が固まり、まるで月面のように荒涼としている。シェルパたちは事実上、孤立無援の場所で、チウラ（蒸した米を平たく押しつぶして乾燥させたもの）や菓子で空腹をしのぎながら、数日間にわたって捜索に当たった。2日にカトマンズへ戻ったジェンジェン・ラマ氏は、再びトンネルに派遣されるのを待っている。 【写真】ネパールで洪水が発生した当時の水力発電所事務棟 ジェンジェン氏は、チリメへ出発する前、フェイスブックに次のように書き込んだ。 「助けを必要としている人々を、私たち全員が魔法のように見つけ出し、救助できることを願っている。しかし、人間である私たちは、心から強く望んでいることを、いつでも実現できるわけではない。疲労と苦痛、飢えに耐えながらも、被災した家族の皆さんとともに前へ進んでいきたいと思う」 ネパール・シェルパ協会の顧問、アン・ドルジ・シェルパ氏（65）は電話取材に対し、「ネパール登山協会（NAM）と山岳ガイド協会が主導し、シェルパたちがトンネル内に閉じ込められた人々の救助に自発的に参加した。現在は兵士たちが機材を使い、トンネル内の泥を取り除いている」と説明した。さらに、「小型ショベルカーで作業しているが、泥は4～5フィートほど堆積しており、場所によっては砂も同じくらい積もっているため、作業の進みは遅いと聞いている」と述べた。 シェルパたちは本来、秋の登山シーズンにマナスル（8163メートル）遠征隊に合流する予定だった。しかし、今回の大洪水を受け、生業を後回しにして救助活動に参加した。今後、シェルパチームを追加で派遣するかどうかは、まだ決まっていない。アン・ドルジ・シェルパ氏は、「軍部隊が道を切り開いているため、すぐにシェルパが派遣される可能性は高くない」と述べた。