南アジア諸国のワクチン確保、中国が支援表明

 Source:https://news.yahoo.co.jp/articles/752e2a1daf021e618c2450b53f9182c813d30c78

4/28(水) 8:07配信、ヤフーニュースより

　４月２７日、中国は、南アジアの近隣諸国とビデオ会議を開き、新型コロナウイルスのワクチン確保で支援する用意があると伝えた。天津市のカンシノ・バイオロジクスのワクチン製造ラインで２５日撮影（２０２１年　ロイター/China Daily）

［北京　２７日　ロイター］ - 中国は２７日、南アジアの近隣諸国とビデオ会議を開き、新型コロナウイルスのワクチン確保で支援する用意があると伝えた。 会議は中国の王毅国務委員兼外相が主催した。中国外務省によると、アフガニスタン、パキスタン、ネパール、スリランカ、バングラデシュが参加した。インドも招待されたという。 インド政府からのコメントは得られていない。 外務省の発表によると、王氏は新型コロナ対策として南アジア諸国との間で緊急用の備蓄品を準備する意向があると伝えた。 また、インドでの新型コロナ感染急拡大に深く同情するとし、中国はいつでも支援する用意があると述べた。 中国外務省の報道官は、インドが出席者リストに入っていないことについて質問された際、会議は、南アジア地域の他国も参加可能だと述べた。インドと中国はここ数カ月、国境地域での紛争で関係が緊迫している。

大村入管医療訴訟 国側、請求棄却求める 長崎地裁

 Source:https://news.yahoo.co.jp/articles/4481a52cc69bd9747b9d2e09626a28fd8635e795

4/27(火) 16:00配信、ヤフーニュースより

入管施設内の処遇について「人間として扱ってほしい」と話すスディンさん（仮名）＝大村市内

　大村入国管理センターに収容中のネパール国籍の男性（３８）が、適切な治療を受けられず病状が悪化したとして、慰謝料など約３８７万円の国家賠償を求めた訴訟の第１回口頭弁論が２６日、長崎地裁（天川博義裁判長）であった。国側は請求棄却を求めて争う姿勢を示した。 　訴状によると、男性は２０１９年４月、施設内で負傷。１週間後に施設内で医師から痛み止めを処方された。だが症状は悪化し、入管側に外部の医療機関の受診を求めたが実現しなかった。８月にようやく許可されたが、大腿（だいたい）骨頭壊死（えし）症と診断されたという。 　男性の代理人は「入管収容施設における医療処遇の問題の氷山の一角にすぎない。適切な医療を与えないことでさらに追い詰めている」と意見陳述した。 　代理人によると、国側は答弁書で「対応に問題はなかった」と反論した。大村入管は「訴訟が始まったばかりなのでコメントは控える」としている。 ◎仮放免中の男性訴え　「人間として扱って」 　大村入国管理センターで収容中に原告男性と知り合ったネパール国籍の男性、スディンさん＝仮名＝（３９）。昨年４月まで計約５年半収容され、現在は一時的に収容を解く「仮放免」となり、県内に住んでいる。長崎新聞の取材に、男性や入管内の様子を語った。 　スディンさんは原告男性と同じ居住区に収容されていた。２０１９年４月に男性がけがをし、周囲は「脚をぶつけただけ」と思っていた。だが、症状は悪化の一途をたどった。男性は毎日のように「痛い」と言い、職員に「検査を受けたい」と訴えたが、「時間がたてば自然に治る」などとあしらわれていたという。 　その後、男性は松葉づえを突き、人に支えられて何とか歩く状態になった。スディンさんは仮放免後、面会した別の収容者から「もう全く動けなくなった」と聞いた。「いまさら放免になっても何もできないだろう」と肩を落とす。 　入管で体を壊しても「すぐには外の病院に行かせてもらえない」。スディンさんも足の痛みがひどかったときに「自費で手術を受けたい」と頼んだが、認められなかった。両脚を骨折し、車いすに乗ったまま強制送還された収容者もいた。 　スディンさんが収容されている当時、入管に医師は常駐していなかった。どんなに具合が悪くても担当の医師が来る日まで我慢しなければならず、診察を２週間受けられなかったこともある。パニックになる収容者も目にした。支援者によると、２０年８月に常勤医１人が補充されたという。 　スディンさんは学生として０５年に来日。専門学校を出た後、ビザ切れで収容された。母国に帰ることは難しいと考えている。内戦の影響で実家が放火されるなどの迫害を受け、「家族が無事に帰ってくるかいつも不安だった。今のミャンマーのようだった」と明かす。今は支援者の手助けを受けて生活し、日本人の女性と結婚することも決まった。「私は運が良かった」。今後も日本に住み続けたいと考えている。 　入管に対しては、こう思いを吐露した。「どんな人でも命は命。人間として扱ってほしい」

ネパールに対する保健医療サービスの質の向上支援（無償資金協力）

Source:https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press24_000099.html
令和3年4月26日

　4月26日（現地時間同日）、ネパールの首都カトマンズにおいて、我が方、菊田豊駐ネパール日本国特命全権大使と先方シシル・クマル・ドゥンガナ・ネパール財務省次官（Mr. Sishir Kumar Dhungana, Secretary, Ministry of Finance）との間で、無償資金協力「公立高次病院医療機材整備計画」（供与額9.96億円）に関する書簡の交換が行われました。
後発開発途上国（LDC）であるネパールでは、心血管疾患や慢性呼吸器疾患、癌、糖尿病などの非感染性疾患が深刻ですが、保健医療体制は極めて脆弱です。特に、貧困層も比較的低価格で利用できる公立高次病院では、専門的な診断・治療に必要な医療機材が不足・老朽化しています。加えて、新型コロナウイルス感染症の流行が深刻な状況にある中、新型コロナウイルスは非感染性疾患の基礎疾患患者で重症化リスクが高いことが指摘されています。このような背景から、公立高次病院における非感染性疾患に関する診断・治療サービスの充実は、これまで以上に重要かつ喫緊の課題となっています。
この計画はネパール国内に所在する8つの公立高次病院に対し、医療機材を整備することにより、主に非感染症疾患患者の診断・治療体制の強化を通じた保健医療サービスの質の向上を図り、もって同国の貧困削減及び生活の質の向上に寄与するものです。この協力により、整備対象病院におけるMRIの年間検査回数が0回（2019年実績）から700回（事業完成3年後、2025年）に増加するなど、癌をはじめとする非感染症疾患の診断・治療体制が強化される予定です。
（参考）ネパール基礎データ


　ネパールは、面積14.7万平方キロメートル（北海道の約1.8倍）、人口約2,860万人（2019年、世界銀行）、1人当たり国民総所得（GNI）は1,090ドル（2019年、世界銀行）。

ネパール 大地震から6年 資金不足で住宅再建できない被災者も

 Source:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210425/k10012997291000.html

2021年4月25日 19時42分、ＧＯＯＧＬＥニュースより

ネパールで、およそ9000人が犠牲になった大地震が発生してから25日で6年となりますが、資金不足から住宅を再建できない被災者も多く、復興が課題となっています。

ネパールでは、2015年4月25日に中部を震源とするマグニチュード7.8の地震が発生し、一連の地震でおよそ9000人が死亡しました。

25日で地震から6年となりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、首都カトマンズの広場で政府が主催する追悼式典は中止となりました。

しかし、広場には遺族らが訪れ、犠牲となった人たちに祈りをささげていました。

地震では、ネパールにある住宅などの建物の20％に当たるおよそ90万棟が被害を受け、政府はこの6年の間に被災した人たちのうち90％以上が補助金を受け取り、再建が進んでいるとしています。

しかし、再建には補助金を大きく上回る資金が必要で、多くの被災者にとって、賄うことができないのが実情です。

カトマンズ郊外の45歳の男性は、地震で4階建ての住宅の3階と4階部分が倒壊し、再建には日本円でおよそ720万円かかるということです。

しかし、政府からこれまでに受け取った補助金はおよそ4万5000円で、残りの資金を確保するめども立たず、今も壊れたままの住宅に住み続けています。

男性は「この家は地震で壁の一部が崩れ落ち、その後のたび重なる嵐でさらに崩れそうになっている。僅かな補助金では何もできず、このまま住まざるをえない。政府は私たちを助けようとは思っていない」と話していて、地震から6年たった今も復興が課題となっています。

世界の死刑、中東4カ国で9割＝アムネスティ年次報告

 Source:https://www.bbc.com/japanese/56826449

2021年4月21日、ＧＯＯＧＬＥニュースより

画像提供,NURPHOTO

画像説明,

イランの死刑廃止を求める展示（ロンドン、2020年10月）

人権団体アムネスティ・インターナショナルは21日、世界の昨年1年間の死刑に関する年次報告書を公表した。死刑執行が最も多かった5カ国のうち、4カ国は中東の国々だった。

報告書によると、世界で昨年執行された死刑は483件だった。うち88％はイラン、エジプト、イラク、サウジアラビアの中東諸国で行われた。

アムネスティはそれらの国々について、新型コロナウイルスのパンデミックという困難の中でも、「残忍で恐ろしい持続性をもって」人々を死に追い込んでいると非難している。

死刑執行の総数は過去10年間で最も少なかった。ただ、中国のデータは含まれていない。

中国は毎年、数千人の死刑を執行しているとみられている。アムネスティは報告書で中国を死刑執行が最も多い国としているが、統計が公表されていないことから、実数は不明だ。

減った国、急増した国

報告書によると、中東と北アフリカにおける死刑執行は、2019年の579件から昨年は437件に減った。

これは、サウジアラビアで前年比85％減の27件、イラクで同50％減の45件に減少したことが大きい。

一方、エジプトでは前年比300％増の107件の死刑が執行された。世界で3番目に多い。

画像説明,

2020年の世界の死刑執行状況（中国、北朝鮮、シリア、ヴェトナムを除く。中国は数千件に上るとみられる）　出典：アムネスティ・インターナショナル

エジプトの死刑執行のうち、23件は政治的暴力に関連した事件で有罪とされた人々に対するものだった。アムネスティはそれらの人々の裁判について、「自白」の強要や暴力などが用いられた、極めて不公正なものだったと批判していた。

月別では10月と11月に急増し、計57件が執行された。エジプトのアル・アクラブ刑務所で脱獄未遂事件があった後だった。同事件では数人の警官と死刑囚が死亡した。

イランでは18歳未満も

イランは246件で、中国に次いで2番目に死刑執行が多い国のままとなっている。

アムネスティはイラン当局について、反政府的な人々や抗議活動者、少数民族を「政治的に弾圧する武器」として、死刑を利用する傾向を強めているとしている。

また、国際人権法に違反し、18歳未満の3人に対して死刑を執行したとしている。

アムネスティは、20年ぶりに死刑を執行したカタールに対しても、「憂慮すべき後退だ」として非難している。同国では昨年5月、殺人罪で有罪とされたネパール人に対して銃殺刑が行われた。

サウジの大幅減の理由

死刑執行が大きく減ったサウジアラビアの政府当局は、「薬物関連の犯罪での死刑執行が一時停止された」ことが減少の背景にあるとした。一方、アムネスティは、主要20カ国・地域（G20）の会議の議長国として、同国に批判を避ける思惑があった可能性を指摘している。

日本の昨年の死刑執行は、9年ぶりにゼロだった。

（英語記事　Middle East states among world's top executioners）

コロナ禍の先の新時代を議論 国際交流会議「アジアの未来」5月20～21日にライブ配信

Source:https://straightpress.jp/company_news/detail?pr=000000349.000011115

2021-04-21

日本経済新聞社、ＧＯＯＧＬＥニュースより

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）は2021年5月20、21の両日、「アジアが拓く新時代　新型コロナ禍の先へ」をテーマに第26回国際交流会議「アジアの未来」を都内で開催し、オンラインで配信します。新型コロナウイルス感染拡大の不安が渦巻く中で大衆迎合主義（ポピュリズム）や強権主義が首をもたげ、民主主義の後退を心配する声もあがっています。アジアは「平和と安定」「多様性」といった理念を守りながら、コロナ後の時代への道筋をつけられるのでしょうか。
マレーシアのマハティール前首相、タイのプラユット首相、パキスタンのカーン首相、ネパールのK・P・オリ首相、インドのジャイシャンカル外相、シンガポールのヘン・スイキャット副首相をはじめとするアジアの指導者や閣僚、研究者、経営者らが登壇。アジアが切り拓く新時代について各界のリーダーたちの生の声をお伝えします。
「米新政権とアジア」「感染症と国際協力」「コロナ時代のスタートアップ」「コロナ時代の国際文化交流」などをテーマに各分野のエキスパートが議論するパネルディスカッションも予定しています。
■概要
開催日： 5月20日（木）～21日（金）
主催：　日本経済新聞社
特別協賛：　国際交流基金、フィリップ モリス ジャパン
オフィシャルメディア：　Nikkei Asia
参加料： 早期割引料金 66,000円　※5月7日（金）まで
　　　 通常料金：88,000円
※ライブ、アーカイブ配信視聴のほか、年6回開催予定の定例セミナーへの参加、アジア報道に特化した英文メディアNikkei Asiaの1年間購読料を含みます。
申込締め切り：　5月18日（火）※ライブ配信視聴申込締め切り
詳細・お申し込み：　https://futureofasia.net/asia2021/
お問い合わせ先：　「アジアの未来」事務局　reg_foa2021@creative-net.co.jp
■主な講師（順不同、尊称・敬称略）マハティール・ビン・モハマド　マレーシア前首相
2018年の総選挙に勝利し、当時世界最高齢で首相再就任した。95歳の現在も精力的に政治活動を続ける。プラユット・チャンオーチャー タイ首相
2014年のクーデターを主導し暫定首相、19年の総選挙を経て正式に首相に就任した。イムラン・カーン パキスタン首相
英オックスフォード大で学士号取得。クリケットのスター選手として活躍後、政界に転身。「反汚職」で支持を集める。K・P・シャルマ・オリ ネパール首相
2018年に１度目の首相に就任。南北に国境を接する中国、インドとの間のバランス外交をかじ取りする。スブラマニヤム・ジャイシャンカル　インド外相
第二次モディ政権で外相就任。政権の要として印米・印中外交の重責を担う。日本人女性と結婚している。ヘン・スイキャット シンガポール副首相
重要閣僚を歴任し、コロナ禍による経済危機への対策を指揮する。４月に突如、次期首相後継者辞退を発表した。アブドラ・シャヒド モルディブ外相
新憲法下で国内政治に変化が起きた2007年に１度目の外相に就任。業務合理化や外交活動の拡大に取り組んだ。マリ・パンゲストゥ　世界銀行専務理事
インドネシアで貿易相、観光・創造経済相を歴任。2020年インドネシア女性で２人目となる世界銀行専務理事に就任。佐々江 賢一郎　日本国際問題研究所理事長
外務事務次官、駐米大使などを歴任。北朝鮮核問題の６カ国協議首席代表やG８首脳会議の政務局長も務めた。
最新の登壇者・詳しい略歴については公式ホームページをご参照ください
https://futureofasia.net/asia2021/
■国際交流会議「アジアの未来」とは
アジア大洋州地域の各界のリーダーらが、域内のさまざまな問題や世界の中でのアジアの役割などについて率直に意見を交換し合う国際会議です。1995年から開催しており（昨年は新型コロナウイルスの感染拡大を受け中止）、毎年アジア各国・地域の首脳や日本の歴代首相らが登壇し、アジアの未来へ向けたメッセージを発信してきました。アジアで最も重要な国際会議のひとつです。
■日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約199万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は84万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。
x

郷里送金は好調、新型コロナ感染拡大で先行き不安定も （バングラデシュ）

 Source:https://www.jetro.go.jp/biznews/2021/04/49d916d2d10735ad.html

ダッカ発
2021年04月21日、ＧＯＯＧＬＥニュースより


バングラデシュ中央銀行の発表によると、3月の郷里送金額は前年同月比27.4％増の19億ドルと好調に増加した。海外雇用省の統計では、2月の国外派遣者数は4万9,510人で、前月比38％増となった。中東諸国への派遣が目立ち、特にサウジアラビアが全体の76％を占めている（6万5,046人、1～2月累計）。2020年（1～12月）の派遣者数は、新型コロナウイルスの影響により、前年比69％減の21万7,669人と大きく落ち込んだ一方で、郷里送金額（2020年7月～2021年3月）は186億ドル（前年同期比35％増）を記録した。好調な郷里送金が奏功し、2月末時点の外貨準備高は過去最高の440億1,650万ドルを記録している。これは2018／2019年度（2018年7月～2019年6月）の輸入額確定値（約560億ドル）の9.4カ月分に相当する。

これらの背景としては、派遣先各国の厳しい雇用環境の中、出稼ぎ労働者がバングラデシュへの帰国前に資金を一斉に送金したこと、政府が新型コロナ禍の中でも郷里送金に係るインセンティブを継続したことが挙げられる。また、国外渡航が大幅に制限されたことにより、統計に表れない違法な送金が減少したことなどが考えられる（2021年1月19日記事参照）。

世界銀行が3月31日に発表した調査によると、バングラデシュは予想以上の郷里送金に支えられ、2020／2021年度の実質GDP成長率は3.6％と予測されており、近隣のネパール（2.7％）やパキスタン（1.3％）、ブータン（マイナス1.8％）を上回っている。他の南アジア諸国とは会計年度の期間が異なるため、直接の比較はできないものの、バングラデシュは南アジアの中でも堅調な経済成長が予想されているといえる。なお、世界銀行の調査は、南アジア全体で2021年（1～12月）は7.2％成長を見込んでおり、その主な要因として、新型コロナ感染拡大の抑え込みと迅速に進む国民へのワクチン接種を挙げている。

他方、インドやバングラデシュでは新型コロナ感染の再拡大が急速に進んでおり、今後の出稼ぎ労働者の派遣や郷里送金額などによる経済成長の傾向が一転する可能性もある。現在、バングラデシュでロックダウンに伴う外出制限や国際線運航停止など厳しい規制が講じられる中、政府は出稼ぎ労働者派遣のためサウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）、オマーン、カタール、シンガポールへの特別機を手配すると報じられている。感染対策と経済成長の維持のはざまで、難しいかじ取りを迫られている。

（山田和則、安藤裕二）


（バングラデシュ）